パソコンが急に遅くなって、でも、治りました
2-3日前から急に、パソコンが遅くなった。特に、スイッチを入れてからデスクトップにタスクバーが出るまでに5分、シャットダウンの操作をしてから電源オフするまでにも5分はかかる。Outlookメールがときどき固まって5分ぐらい待たされる。そこで、メーカのウェブサイトのサポート画面を開いてみたら、「ドライバーのアップデート」というメニューがあったので、やってみた。7つも更新せよと出てきたので、更新した。おお、直った。
2-3日前から急に、パソコンが遅くなった。特に、スイッチを入れてからデスクトップにタスクバーが出るまでに5分、シャットダウンの操作をしてから電源オフするまでにも5分はかかる。Outlookメールがときどき固まって5分ぐらい待たされる。そこで、メーカのウェブサイトのサポート画面を開いてみたら、「ドライバーのアップデート」というメニューがあったので、やってみた。7つも更新せよと出てきたので、更新した。おお、直った。
農業分野におけるデジタル活用の件、AgriTechという表現でスマート農業を表すこともある。その中には販売支援も含まれる。たとえば、「農家の直売所」という農産物流通プラットフォームは、生産者と都市部のスーパーマーケットを結び付け、収穫翌日には店頭に並べる仕組みを整備し、販売価格は通常の流通経路より若干安く、生産者の手取り額は多い。売場に生産者の顔写真を置くなどして、消費者に身近に感じてもらえる工夫をしている。
参考:株式会社農業総合研究所「農家の直売所」
https://nousouken.co.jp/service/farmers-direct-sales-office/
農業分野におけるデジタル活用の件、農研機構が提供する農業データ連携基盤WAGRIというクラウドサービスがある。気象や農地、収量予測など農業に役立つデータやプログラムを提供する公的なサービスで、官公庁・農研機構・民間企業・民間団体などから様々なデータやシステムが提供され(有償を含む)、それを利用して農機メーカやICTベンダなどが農業者等へのサービスを提供する。私自身は直接利用したことはないが、注目している。
参考:WAGRI https://wagri.naro.go.jp/
農業分野におけるデジタル活用の件、AIの機械学習用に生産者等が開発者に提供する情報・知識等を保護する必要がある。提供した生産者等が意図する範囲を越えて情報・知識等が流出する事態、提供した結果の成果を提供した生産者が利用できない事態は避けたい。そういうときの契約書のガイドラインを農水省が提供している。その出来栄えを評価できるほど読み込んでいないが、契約内容を白紙から考えるよりはこれを利用するのが確実だ。
参考:農水省「農業分野におけるAI・データに関する契約ガイドライン~農業分野のノウハウの保護とデータ利活用促進のために~」
農業分野におけるデジタル活用の件、最近はAIを使うことが多い。AIは機械学習のためのデータを必要とする。たとえば病気や害虫の診断AIには、病気や害虫の被害を受けた作物や葉の写真が学習に使われる。写真は原則として著作権を保護されるので、勝手にコピーできない。学習のための写真は数が必要なので、大勢の生産者等が協力して、このために提供している。もちろん、これらの写真も保護される必要があることは言うまでもない。
農業分野におけるデジタル活用の件、昨日紹介したキャベツ収穫機のように、収穫を自動化する例は多いが、使用時期が短いので、大きな機械の場合はなかなか採算が合わない。そこで、シェアというサービスがある。農業機械を利用する時期に借りて、終わったら返す。業者は、返却されたらメンテナンスをして、季節を追いかけて別の地域の農家に貸し出す。借りる費用は所有するより安く、メンテナンスにより農作業中の故障は少ない。
参考:JA三井リース「農機シェアリース(大型コンバイン)」
農業分野におけるデジタル活用の件、自動的にキャベツを収穫する「キャベツ収穫機」が実用化されている。キャベツ畑を走りながらAIでキャベツを識別して、その位置に刃物を合わせて刈り取り、まわりの余分な葉を落として、丸いかたまり(売る部分)だけを車上の籠に収納する。運転は無人でできるが、籠へのキャベツの収納は人が補助したほうがよさそうだ。ところで、年に一時期しか使わない農業機械にどれほど投資できるのだろうか。
農業分野におけるデジタル活用の件、経験のない就農者の助けになるケースはある。たとえば、農作物の病気や害虫の診断をするサービスは、スマホで病気・虫食いの葉の写真などを元にAIで原因の病気や虫を診断してくれる。それが分かれば対策を打てる。対象の作物はトマト、ナス、キュウリ、イチゴに限られるが、グローバル化により病気・害虫が多様化し、熟練生産者が高齢化して新規就農者に技術を伝える時間がない中での解決策だ。
参考:「AIを活用した病害虫診断技術の開発」㈱ノーザンシステムサービス
農業分野におけるデジタル活用について議論する機会があり、デジタルを活用した新たなサービスを創出してみようという話題になった。出てきた案には、経験のない就農者が自分の圃場(田畑)で栽培する作物や品種を選ぶ際にAIで最適案を提供する案や、農作業計画をAIで策定する案があった。これらは年のサイクルでの機械学習になるので、私はこれらを「できっこない」と一蹴してしまった。では、どこまでならできるのだろうか。
文書を電子化すると、紙よりリスクが増す面もある。たとえば、大容量の媒体に大量の文書をコピーして持ち出されるリスクだ。紙文書なら段ボール何箱になる量を、電子文書なら簡単に持ち出せる。紙文書なら盗難に気付く量でも、電子文書なら気付かれない。アクセス権があれば、内容を見ずに持ち出して、あとで吟味して換金を考えることもできる。したがって、アクセス権は必要最小限にし、大容量媒体への書込みを制限する必要がある。
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